エコハウスで電力消費量削減を
2011/07/28(木)
エコハウスで電力消費がどれだけ少なく出来るでしょうか。あるハウスメーカーの数字では80%以上の冷暖房費の削減が実現されています。その他の家電の消費は仕方ないとして、この数字はとてもすごいことだと思います。住宅メーカーの努力の素晴らしさもありますが、工夫をすれば地球環境に配慮できることを証明しているエコハウスはこれからの住宅の未来を拓くものだと思います。
私は今までにオーダー家具を購入したことがありません。ぜひ購入してみたいなと思っています。オーダー家具の魅力はたくさんあると思います。一番の魅力は自分の思った通りの家具を作ってくれることです。売っている家具だと大きさやデザインなど、気に入った物を見つからない時があります。オーダー家具なら自分にぴったりの物を作ってくれるので、とてもいいと思います。
TechTargetジャパンでは2011年1月21日から2月8日にかけて、TechTargetジャパン会員を対象に「サーバ仮想化」に関する読者アンケート調査を実施した。2009年2月に実施した同調査では、サーバ仮想化の導入状況は43.6％だった。
あれから約2年がたち、読者のサーバ仮想化に対する導入状況や課題はどう変化したのか。また、読者は今後のサーバ資産をどうすべきと考えているのか。以下で、調査リポートの一部を紹介する。【荒井亜子，TechTargetジャパン】
＜調査概要＞
目的：TechTargetジャパン会員のサーバ仮想化導入について調査するため
方法：Webによるアンケート
調査対象：TechTargetジャパン会員
調査期間：2011年1月21日〜2月8日
有効回答数：268件
※回答の比率（％）は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位まで表示しているため、比率の合計が100.0％にならない場合があります。
●基幹系アプリでもサーバ仮想化
まず、現在のサーバ仮想化の導入状況に関する設問では、回答者の45.5％がサーバ仮想化を「既に導入済み」と回答。2009年の調査結果43.6％と比べる と微増にとどまった。ただし、「試験導入している」と回答した11.6％を含めれば、6割近くがサーバ仮想化を取り入れていることが分かる。サーバ仮想化がいよいよ本格的な普及期に近づいている様子だ。
サーバ仮想化を導入する目的でも、上位を占めたのは「サーバ統合」（49.9％）、「ハードウェアリソースの有効利用」（36.5％）とコスト削減を意識した回答で、2009年とほとんど変化していない。
しかし、仮想化を実施しているサーバに関する設問では、2009年は少なかった「基幹系アプリケーションサーバ」や、「メール・グループウェアサーバ」の割合が増加。サーバ仮想化技術が成熟し、安定性やパフォーマンスで信頼性が向上してきていると考えられる。自由回答でも「ようやくサーバ仮想化が実務に耐えられるようになってきた」といったコメントが見受けられた。
●運用管理ツールは標準ツールで完結
だが、運用管理の面では依然として課題が残る。サーバ仮想化製品を導入する上で障害となる要因を尋ねた設問では、「障害時のリスク」（38.8％）、「運用管理ノウハウ不足」（27.6％）を不安視する傾向が強かった。障害が起こったときに誰がどう対処するのか、物理／仮想混在環境でどう運用管理するかといった課題や、仮想化について新しい技術の習得が必要になるといった運用管理者のスキルに関する不安が挙げられるだろう。
こうした問題を解消するために欠かせないのが管理ツールだ。現在利用しているサーバ仮想化管理ツールを尋ねた設問では、「VMware vCenter Server」（53.6％）、「VMware vSphere Client」（49.0％）、「Citrix XenServer」（10.5％）といったハイパーバイザー標準の管理ツールが圧倒的多数を占めた。サードパーティー製品で最も多かったのは「JP1」で9.8％だ。回答者の多くがハイパーバイザーや仮想マシンといた仮想レイヤーと物理的なサーバを別々に管理している状況だといえる。
●サーバ資産に関する今後の展望
最後に、サーバ資産についての今後3〜5年後の展望について尋ねたところ、「自社所有とクラウドを切り分けたい」（63.8％）といったハイブリッドクラウドを実現したい意向が多数だった。「全てをクラウド化したい」は6.7％だったものの、サーバ仮想化の次のステップとしてクラウドを視野に入れることは必然のようだ。
サーバ仮想化はサーバ統合によるコスト削減だけでなく、ITインフラを統合しサーバリソースを柔軟に提供するなど、業務効率を向上させるメリットも大きい。クラウドコンピューティングの土台になる技術として、今後も導入が進むものとみられる。
サーバ仮想化で導入が検討されている製品や製品導入で重視するポイントなど、詳細なアンケート結果は以下からダウンロードできる。本稿では紹介しきれなかったさまざまなアンケート結果と共にアンケート回答者の詳細な属性も紹介されているので、ぜひ参照されたい。
→http://techtarget.itmedia.co.jp/tt/news/1103/01/news05.html
世界のハイテク・ハードウェア供給の流れが、先週日本を襲った巨大地震の影響による混乱から正常化するには、6カ月かかるだろう――。投資銀行の米国Bank of America Merrill Lynchの調査部門幹部が3月16日、このような見通しを示した。
Bank of America Merrill Lynchでグローバル半導体調査責任者を務めるダニエル・ヘイラー（Daniel Heyler）氏は、台湾の台北で開かれたITカンファレンスでにおいて、「3月11日にマグニチュード9.0の地震と大津波が発生したことを受け、メーカーは日本からの部材調達を再検討し、必要があれば日本以外のサプライヤーを探して、最終的に、新しいサプライヤーとの取り引きに伴う行き違いを解消するだろう」と語った。
この大震災で日本のITサプライヤーの一部は被災しており、電力不足や交通機関の運行縮小で打撃を受けているITサプライヤーもある。
電力が確保され、工場が操業を再開しても、ハードウェア供給の流れが回復するには、2四半期は優にかかりそうだと、ヘイラー氏は語った。在庫は、4〜6週間分はあると見られるという。
Bank of America Merrill Lynchは、特に、半導体のパッケージングに使われるBT基板の供給に支障が出るだろうと見ている。日本からの供給が全体の90％を占めており、最大手2社が受注を中断しているからだ。
さまざまなITハードウェアのスペア部品も、供給が落ち込むだろうと、同氏は語った。
メモリ・チップはすでに急速に値上がりしているが、ヘイラー氏は、DRAM供給の不安はないだろうと述べた。サプライチェーンの在庫が十分にあるからだ。だが同氏は、カメラやスマートフォン用のNANDフラッシュの供給は、今回の地震で大きな影響を受けるだろうとの見通しを示した。メモリが不足すると、PCやエレクトロニクス製品のメーカーは、メモリの搭載容量を減らす可能性がある。そうすることで、パフォーマンスは損なわれるだろうが、製品出荷のスケジュールを守れるからだ。
エンドユーザーへのそのほかの影響を予想するのは時期尚早だと、Bank of America Merrill Lynchは考えている。
ヘイラー氏はカンファレンスでの講演後に、記者団にこう語った。「今後の状況は変わりやすいだろう。日本における部材生産の回復と、納入先メーカーによる日本以外のサプライヤーの確保の動向が、状況を大きく左右することになる。それは人々が考える以上に複雑なプロセスだ」
明るい材料もある。ハードウェア部材の大手サプライヤーの多くが東京以西に工場を置いており、東京の北東で発生した巨大地震の影響を比較的受けていないことだ。
アナリストの間では、半導体やタッチスクリーン・パネルの原料は、日本からの供給が落ち込むとの見方もある。ハイテク製品の主要な生産集積地である台湾のコンシューマー・エレクトロニクス・メーカーは、部材の供給不足の可能性に神経をとがらせながら、日本のサプライヤーに状況を確認している。
(Ralph Jennings／IDG News Service台北支局)
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